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         スポーツ医学とスポーツ現場をつなぐコミュニケーションブログ
 
月刊スポーツメディスン最新刊紹介
月刊スポーツメディスンNo.214(2019年10月号)←詳細&購入はここ!
SQ214表紙画像サイズ
『特集 ファンクションを見る眼」
1.「「ファンクションを見る眼」を語る」
川野哲英・FTEX Institute 代表、はちすばクリニック副院長
 
2.「ファンクショナル・テーピングの考え方と、実施に際しての機能評価、実際の方法の概要」
小林寛和・日本福祉大学 健康科学部 リハビリテーション学科 理学療法学専攻

3.「機能的足底板(Functional Orthotics Insole:FOI)」
原田昭彦・一般財団法人弘潤会 野崎東病院 アスレティックリハビリテーションセンター リハビリテーション部課長、PT、JSPO-AT

4.「ファンクショナル・エクササイズの基本的な考え方、運動・関節運動の捉え方」
川口浩太郎・PT、PhD、JSPO-AT、兵庫医療大学リハビリテーション学部 FTEX Institute FEXリーダーズ・ユニット


最新号、113号特集「膝の痛み」が出ました。本日発送しましたので、お近くの人は明日には届くと思います。
113表紙

目次、特集の一部などは、このサイトでご覧いただけます。

なお、石井千恵先生の「介護予防に役立つ機能改善エクササイズ」の写真が何枚か、非常に薄くなってしまいました。現在、その原因を追究中です。デジタルだと思わぬことが起こり、対策に頭を痛めます。わからないほどではないのですが、やはり薄すぎるという感じです。調査し、次回からは注意します。(清家輝文)
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「リコ日記⑤」で、吉村先生が、麻生首相の「失言」問題について触れている。

この件のみならず、マスメディアが報じるその内容や姿勢に対して「ヘンだ」という声はこの何年間かよく聞くようになった。

マスメディアというのはテレビと大新聞ということになるが、新聞などは、どの社も一面が同じ見出しということもあり、それは絶対にヘンだと思う。同じニュースがトップでもよいが、見出しも同じということは本来ありえない。

テレビ批判はもう長い間続いていて、とくに若い人でテレビを日常的にみる人は激減しているようだ。テレビドラマが不調だと聞くと、まだそんなのみる人がいるのかと、こちらはちょっとイジワルに反応する。

世界陸上で、選手選手にキャッチコピーをつけるのはやめるよう陸連からお達しがあったとか。なんでそんなことをするのかなあと思っていたが、やはり評判が悪かったとか。

意外に面白いのは新聞の夕刊。朝刊より面白いことがある。マイナーだからか?

マイナーといえば、われわれが関わる「専門誌」、しかもスポーツ医学となると、たしかにマイナーである。雑誌もすでに多数が廃刊・休刊になり、なおもその数は増えている。

買ってでも読みたいと思う何かがないと、「別になくてもいい」と判断される。多くの雑誌は、売上部数を減らしているが、そういうなか逆に部数を伸ばしているものもある。

だから、結局よいものは今の時代でも売れるということになる。では「よいもの」とは?

それをここに書いても仕方ないが、ネット検索すれば入手できるような内容では、誰も買ってくれないということになる。状況はどんどん厳しくなるが、だからこそやりがいもあるということになる。

本日、113号が発売になったが、来月は休刊月。どんどん面白くしていきましょう。今後とも、よろしくお願いします。(清家輝文)

*113号の詳細については本日掲載の予定です。
25日午前、横浜市の会合で、「‘高齢者は働くことしか才能がない’‘80歳過ぎて遊びを覚えても遅い’と高齢者をからかうような発言をした。」と各メディアはこぞって報道した。わたしはその会合に出席していたのですが、本意は全く異なり、会場内もその発言を失言ととらえるような空気はなく、本当に高齢社会をどのように考えて、日本は歩んでいかなくてはいけないかということについて論じられました。

高齢者が増えて子供が減っているという大きな問題をこれから日本は背負って歩んでいかなければなりません。少子高齢化になると、社会保障制度は間違いなく大打撃を受けます。現在の社会保障制度は、1995年には約5人で1人の受給者を支えていました。ところが、2000年には約4人で1人、2010年には2.8人で1人、そして2020年には2.3人で1人の受給者を支えていくこととなります。今給与で引き落とされている厚生年金は正直高いです・・・。おそらくもっと高くなっていくでしょう・・・。この不況で企業も社員もしんどい中、本当に払っていけるのでしょうか?しかもこの数字は、つねに楽観的推計しか行わない厚生省発表のものです。富士総研の調査によると、このままのペースで少子化が進んでいった場合、2040年度に年間2.4兆円不足する計算になるそうです。

また労働人口の減少、とりわけ若い労働力の縮小と消費市場の縮小による経済への悪い影響がでます。

この現状は、その場凌ぎの政策で対応できるものではありません。しかし世論は、その時の我々の生活に直結するおいしい政策を支持します。その世論を煽っているのは、間違いなくメディアです。各政党は支持率低下が怖いので、真っ向から本質にメスを入れていくことができない・・・。

べつに私は麻生太郎総理を支持しているわけではありませんが、昨日の講演では、高齢化については「発想を根本から変えていかないとだめだ。」という強いメッセージが込められていました。単に言葉じりだけを取り上げて、世論を煽る・・・。これで日本は良くなるのでしょうか?メディアの与える影響は大きい。メディアは世の中が興味を持ちそうなことを面白おかしく加工し、またそれを我々が見て世論が形成されていく・・・。我々ももっと賢くならないといけない。物事を多面的にとらえなくてはいけない。メディアが言っていることが本当に正しいのかを我々自身がしっかりと判断していかなくては、この国はとんでもなく軟弱になるだろう・・・。


ReCo代表 吉村直心